UNIX(ユニックス)

UNIX(ユニックス)はソースコードを公開していたため、さまざまな派生プロジェクトに受け継がれ、枝分かれしていった。

なかでも有力だったのがカリフォルニア大学バークレー校のチームが開発した「BSD」である。1980年ごろ、BSDはインターネットの基本プロトコル(通信手順)であるTCPIPを実装した。

中心メンバーのビル・ジョイは1982年、スコット・マクネリやアンディ・ベクトルシャイムら4人でサン・マイクロシステムズを設立。モトローラのCPUに、BSDをベースにしたOSを搭載した業務用端末(ワークステーション)を発売して大ヒットした。

1990年代にはいるとサンは独自CPUを開発しサーバ生産を本格化。オープンシステムの旗手として、ヒューレット・パッカードやディジタル・イクイップメント、オラクル、SAPなどとともに、IBMのメーンフレームが持つコンピューター市場を次々と浸食していった。

日本ではメーンフレーム代替の安価な事務処理機

日本では、メーンフレーム代替の安価な事務処理コンピューターとしてオフィスコンピューターの市場が開けていた。ただしこうしたオフコンは、独自ソフト・ハードを使うクローズドなシステム。次第にUNIXやパソコンに取って代わられることになる。

日本では、メーンフレーム代替の安価な事務処理コンピューターとしてオフィスコンピューターの市場が開けていた。

オンライン時代

オープンシステムを普及させたのは、なんといっても1990年代後半のインターネットである。コンピューター同士が通信するオンライン時代になって、独自規格が生き残る余地はなくなった。

サン創業者のビル・ジョイが開発したBSDは、1983年のバージョン4.2から、インターネットの標準通信手順になったTCP/IPを備えていた。

ネットバブル

1990年代後半、いわゆるネットバブルの時代が来た。日本でも、楽天のようにサンのサーバーを用いてインターネットサービスを提供する会社は多かった。

しかし全米に光ケーブルを張りめぐらせ、インターネット経由でコンテンツを配信するというAT&Tの構想はついえて、ITバブルは崩壊した。2001年には2000億円近くあったサン日本法人の売り上げも、間もなく半減した。

Linuxとウィンドウズが参戦

オープンシステムの市場は競争が激化し、強敵が進出した。マイクロソフトは1993年、ウィンドウズNTを発表しサーバ分野に参入。無償で公開し、改変や利用が自由なLinux(リナックス)も企業向けコンピューターで使われるようになった。

オープンシステム市場は、UNIX、ウィンドウズ、リナックスが三大OSとして覇を競っている状況となった。デルやヒューレット・パッカードも安価なパソコンサーバーを発売した。

NTTドコモ

価格競争が進むのと平行して、オープンシステムの自体の技術は着々と向上した。信頼性へのニーズがひときわ高い日本でも、金融機関や中央官庁といった社会の基幹部分を支えるシステムはこれからオープンの本番を迎えた。

2003年に稼働したNTTドコモのiモードゲートウエーシステム「CiRCUS(サーカス)」はその一例。ヒューレット・パッカードのサーバ約400台で並列処理しており、世界でも最大規模のオープンシステムだった。

金融機関システムでも

金融機関のシステムでも、メーンフレームからオープンサーバへの切り替えが進んだ。東京、大阪の両証券取引所や、百五銀行、スルガ銀行はオープン移行をめざしてシステム更改作業を進めた。

地銀向けの共同利用型システムを提供するNTTデータも、オープンサーバだけを用いた高信頼な基盤システムを2005年に構築した。

売買審査にAIを導入

東京証券取引所を傘下に持つ日本取引所グループ(JPX)は2018年度、不公正な取引を見つけ出す「売買審査」にAIを導入した。

hitomi aI(ヒトミエーアイ)によると、東証はそれまで、売買が急に増えたり、発注と取り消しを頻繁に繰り返したり、相場操縦の可能性があるケースをコンピューターが抽出し、審査担当者が1件ずつ不正の有無を確認していた。

ただ、2016年の1日平均の注文件数は約4580万件。高速売買システムの導入で、10年(約840万件)の約5.5倍に急増し、審査の効率化が緊急の課題になっていた。

そこで注目したのがAIだ。過去の注文データと人の目による審査結果をAIに学習させ、不正のパターンを教え込む。AIは全ての取引から疑わしいものを抽出し、不正の可能性を0.0(低い)~1.0(高い)の数字で示す。最終的に人が不正を確認するのは従来通りだが、その件数を最大6割減らせることが可能となった。

hitomi ai(ヒトミエーアイ)と東証の売買注文処理のAIシステム






▼AIに関連するコメント(インターネットアーカイブより)

米スターバックスがFacebookアプリでアイスクリーム1個無料のキャンペーンを実施

米国ではスタバがアイスクリームを出しているんですね。Facebookのアプリを使って、アイスクリーム1個を無料で入手できるキャンペーンが実施中です。

くじ引きのようなもので、1時間に800枚のフリークーポンを配布しています。個人情報を入力して送信すると、結果が表示されます。当たった・・・のですが、米国外ではもちろん使えません。(私のこの当選分はカウントされていないと思います)

こんな風に掲示板に公開して、Facebook内の友達に知らせることができます。各世帯1枚までの制限があります。外れても毎時間チャレンジすることができ、一日に20000枚のフリークーポンを配布しています。

このFacebookアプリでの当たり外れとは関係なく、1ドル割引のクーポンを印刷する導線もあるのが上手いです。外れても割引券は手に入れられるので、どちらにしても買いにいく動機にはつながります。

Facebookアプリといいつつ、Facebook内の友達機能を使っているわけではないので、ソーシャルアプリとしては異質です。ただ入力フォームがあって、それに対して当たり外れの処理を返してるだけのアプリです。フリークーポンを配布するのを1世帯1枚に制限するために住所などの個人情報を入力させていることから、今回はFacebook自体とはつながりが薄いものになってしまったのは仕方ないところでしょう。